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永井 晴康; 寺田 宏明
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.126 - 133, 2007/03
原子力緊急時対応システムとして開発したSPEEDI, WSPEEDIを発展させ、さまざまな環境研究に適用可能な数値環境システムSPEEDI-MPの開発を行っている。本システムは、大気,陸域,海洋の環境モデル群,種々のデータベース,支援機能からなる。システム上に構築した新WSPEEDIは、大気力学モデルと粒子拡散モデルの結合により拡散・沈着を詳細計算可能で、チェルノブイル事故時のCs拡散を良好に再現した。
小嵐 淳; 武石 稔; 小林 博英
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.223 - 230, 2007/03
炭素-14は、炭素が生物代謝において重要な元素であることから、原子力の平和利用に伴って環境中へ放出される放射性核種の中でも線量評価の観点から極めて重要な核種である。原子力機構はこれまで東海再処理施設からの炭素-14の大気放出や環境媒体中の炭素-14のモニタリングを行ってきている。本発表では15年間に渡るモニタリングデータをレビューする。
田中 忠夫; 向井 雅之; 馬場 恒孝
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.275 - 278, 2007/03
酸化還元に鋭敏なCeの環境中での移行挙動を調べるための野外試験を中国黄土高原の帯水層中で実施した。また、移行評価に必要な分配係数等のパラメータを得るため、実験室にてカラム移行実験及びバッチ収着実験を実施した。バッチ収着実験から、Ceは黄土表面で3価から4価へ酸化され、また非可逆的に収着することがわかった。野外でのCeの移行は、この非可逆的な収着を反映して遅く、その移行挙動は分配係数を用いる従来の移行評価式で保守的に評価できることを確認した。
常山 鉄平; 伊藤 集通; 乙坂 重嘉
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.236 - 239, 2007/03
本研究の目的は、日本海における人工放射性核種(, , )の収支を見積もることである。このために、これまでに蓄積された対象核種の濃度データを解析した。日本海の海水における対象核種の収支は、総量と流入量,流出量についての時間変化を評価することで見積もられる。対馬海峡を通る供給量と降下量の和が流入量となり、津軽・宗谷の両海峡を通る排出量と海底土への沈降量の和が流出量となる。総量はインベントリーを日本海の表面積で積分することにより見積もられる。それゆえ、総量の時間変化を見積もるために、インベントリーの時間変化がわかっている必要がある。現在までの、解析の結果、インベントリーと表層の核種濃度の相関に時間変化があることがわかった。これらの結果から、ゆっくりとした深層への沈降と急速な深層への沈降の二つがあることがわかった。講演時には、日本海海水における収支の見積もりまでを発表する予定である。そして、その次のステップとして、本結果に海底堆積物に対する解析結果を加味する予定である。
松永 武; 都築 克紀; 柳瀬 信之; 半澤 有希子; 長縄 弘親; 井上 隆信*; 山田 俊郎*; 宮田 章史*
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.243 - 246, 2007/03
森林集水域の小河川において、土壌から河川への元素流出を研究した。2003年から2005年にかけて福島県の小田川並びに岐阜県の伊自良川において降雨時観測を行った。この結果、試験集水域において降雨により溶存形態の河川流出が常に促進される元素としてCu, Sb, Al, Tiそして希土類元素を特定した。他の元素の溶存濃度は、河川流量増加に対応して減少するか(Na, Mg等)、あるいは複雑な増減(Pb, Cs等)を示した。これら2つの元素の降雨時河川流出は、(1)流量と同期した、可動性の高い成分による早い流出と、(2)必ずしも流量と同期しない、より緩やかな増加と減少を示す流出の2つの流出形式から構成されることがわかった。Si・溶存有機物・水素同位体比を指標とした河川水の供給経路解析の結果、後者の流出形式は土壌の表層からの有機物に随伴した流出であることが示唆された。また、大気降下物についての文献検討から、そのCuとSbは相当程度、人為利用に由来することが推定された。以上の知見は、大気から森林集水域に沈着する人為由来金属元素の流出モデルの構築に有用と考えられる。
都築 克紀; 松永 武
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.65 - 72, 2007/03
陸域環境における短期間(数か月)の物質移行を予測するための分布型モデルを開発中である。本研究では、モデルの水文パラメータが物質移行計算に及ぼすに影響を検討した。対象流域は、福島県南部の小田川流域(40km)である。観測流量を再現できる複数の水文パラメータセットを用い"event water"の移行を粒子追跡法を用い計算し、パラメータセットにより物質移行に差が生じることを示した。
木村 仁宣; 松原 武史; 石川 淳; 本間 俊充
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.348 - 351, 2007/03
確率論的環境影響評価計算コードOSCAARを用いて、オフサイト緊急時計画の策定における安定ヨウ素剤予防服用の運用方法を検討した。本研究では、安定ヨウ素剤服用による甲状腺被ばく線量の低減効果を検討するため、ヨウ素の体内代謝モデルをOSCAARに導入した。レベル2PSAで導出したソースタームから被ばく線量を算出し、安定ヨウ素剤の服用効果を発電所からの距離ごとに評価した結果から、安定ヨウ素剤の配布範囲や服用時期を検討した。
小林 卓也; 乙坂 重嘉; 外川 織彦; 林 圭佐
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.51 - 57, 2007/03
海洋中における放射性物質の移行過程を詳細に予測する海洋環境評価システムの検証として、英国BNFL再処理工場から放出されたCsの長期拡散シミュレーションを実施した。検証のためIAEA-MELが開発した海洋放射能データベース(MARIS)から抽出したアイリッシュ海における溶存態Cs表層濃度分布と計算結果を比較した結果、アイリッシュ海における表層濃度分布を比較的良好に再現することを確認した。
印 貞治*; 中山 智治*; 松浦 康孝*; 島 茂樹*; 石川 洋一*; 淡路 敏之*; 小林 卓也; 川村 英之; 外川 織彦; 豊田 隆寛*
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.58 - 64, 2007/03
下北半島沖の太平洋北西部は複雑な水塊構造を成している。海況予報システムを構築するためには、海水循環モデルを使用してこの海域の循環や水塊構造を正確に再現する必要がある。そのため、ネスティング手法を適用してきた。また、海況場の計算結果を初期化するために四次元変分法を使用してデータ同化を適用している。データ同化用のデータは、GTSPPと呼ばれるプロジェクトで得られた現場観測データと人工衛星による海面水温・海面高度データである。2003年に行われた観測データと同時期の計算結果を比較したところ、海況予報システムが高い性能を持つことが確認された。特に、下北半島沖の沿岸モード・渦モードと呼ばれる流れや両モード間の移行過程がよく再現されることがわかった。
本間 俊充; 松原 武史; 富田 賢一*
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.196 - 203, 2007/03
環境影響評価に用いられる計算モデルの性能検証には、モデル予測結果と実測データの比較が最適である。確率論的事故影響評価コードOSCAARの陸域生態圏移行モデルは、IAEA等の国際協力計画におけるチェルノブイリデータを用いたシナリオによって妥当性検証がなされてきた。本研究では、原子炉事故で重要なI-131の甲状腺への取り込みとCs-137の長期被ばくモデルの検証計算について報告する。
加藤 智子; 鈴木 祐二*
Proceedings of International Symposium on Environmental Modeling and Radioecology, p.336 - 339, 2007/03
放射性廃棄物地層処分の安全評価に必要となる生物圏評価のためのデータセットの見直し作業として、既往の検討に基づくパラメータの設定手順を適用し、評価上重要なパラメータを対象としたデータセットを最新の知見に基づき更新した。